今回は、私たちの生活に大きな影響を与える「結婚」と「育児」をテーマに、ある会社のユニークな支援制度についてご紹介したいと思います。
この会社では、社員の結婚を祝い、総合職の社員には50万円、一般職の社員には30万円の結婚祝い金を一時金として支給しています。さらに、33歳までの社員に限り、配偶者手当や育児手当として、最大で月5万円が支給されるそうです。
この制度の特筆すべき点は、社員の能力や仕事の成果によって給与が上がるのではなく、社員が結婚や育児をすることによって給与が上がる点です。仕事の出来ではなく、家庭という社員のやる気の源を重視している制度であることがうかがえます。
結果として、その会社ではこの制度の導入により早期結婚が増加し、企業業績も好調を維持しているとのことです。
近年、社員の能力とは関係がない住宅手当や家族手当を廃止する動きが強まっている中、このような支援が社員のモチベーションを高め、さらには企業業績にも良い影響を与えていることは注目に値するでしょう。
社員一人ひとりの家庭を大切にし、その支援を通じて会社全体のモチベーション向上を図るというこのアプローチは、他の企業にとっても大いに参考になるのではないでしょうか。
今後も、より良い職場環境・企業文化の実現に向けて、様々な取り組みがなされることを期待しています。