今回は、米IBM Securityの調査をもとに、テレワーク下での情報漏洩について解説します。
同調査では、世界17の国・地域における企業や団体を対象に、2020年5月～2021年3月に起きた500件以上の事例を調べています。
【出典】2021年データ侵害のコストに関するセキュリティー調査レポートを公開｜IBM
テレワークが情報漏洩の原因に
調査の結果、テレワークの導入が情報漏洩に影響を与えていることが明らかになりました。
調査対象組織の約2割が、「テレワークが情報漏洩の原因になった」と回答しています。テレワークを原因とした情報漏洩の平均損失額は496万ドル（約5億4,200万円）です。
損失額の内訳は「ビジネス機会の損失」が最多
損失額の内訳を見ると、「ビジネス機会の損失」が最多で全体の約4割。次いで、「検知と社内連絡」が約3割です。
ビジネス機会の損失には、顧客離反率の上昇やシステムダウンに伴う収入減なども含んでいます。
損失額を減らすための対策は
では、損失額を抑えるためにはどのような取り組みが必要なのでしょうか。同調査では、データ侵害に対する対応チームや対応計画の確立が、情報漏洩による損失を抑えることも明らかにしています。
その他、最新のセキュリティー対策も損失額が低くなる傾向です。
ぜひ、本記事の内容を自社での情報漏洩対策に活かしてください。
